先日Xにとある噂が流れてきました。通信で有名な某大学院（ふぐが美味しい場所）の税法免除が国税で落とされているという噂です。
真偽は定かではありませんが、その大学院HPの教授紹介を見ると････まぁ100％嘘でもないのかなぁという感想です。
というのも法学教授であったとしても、研究分野が租税法以外の教授であれば、税法免除の論文を指導することは不可能です。
その大学院HPや院のシステムを調べると、メインの教授以外の先生が熱心に税法論文のサポートをしてくれるとのことですが、最後の国税（国税審議会）が確認するのは、メインの指導教授の名前だけです。
「誰がこの修士論文を指導したのか？」が全てです。
でその指導した教授の研究分野が租税法であることが条件です。
その教授が租税法を研究しているかどうか？は発表されている論文を見れば分かります。サイニーなどで教授名を入力すればすぐに出てきます。
指導教授以外の先生が熱心に論文をサポートしてくれても、国税からしたら、そんなん関係無いという話です。
この某大学院は少し前まで超有名な大先生がいらっしゃったといういう経緯もあるのかもしれませんが、国税の審査が年々厳しくなっているということもあります。
無難に国税の審議を通りたいのなら、教授の研究分野は租税法の1択です。せっかく高い学費を払って2年間必死に書いた論文が最後の国税で落ちたら、悲惨すぎます。再度国税に審査は申請できず、また別の論文を書くか、試験ルートに戻るしかありません。国税に100％通る論文でないといけません。
久しぶりに大学院ネタを書きましたが、これから税法免除の大学院を目指す方は、大学院の名前よりも指導教授の名前を気にしてください。
