私がこの税理士業界に入ったのはもう15年以上前ですが、その当時は給与支払報告書(住民税の計算基礎資料)は郵便で送っていました(まだ地方税の電子申告ができなかった)。
入社一年目の私の係は、先輩方が作成した給与支払報告書を市町村別に並べていくというカルタ並べのような作業を延々としていました。
当時在籍していた税理士法人は中規模の事務所なので、顧問先数×顧問先の社員が住む各市町村=相当の件数でした。
会議室の大部分を使って、給与支払報告書を市町村別に並べていきます。
「大阪市、大阪市、堺市、門真市・・・おっと岐阜市かぁー珍しいなぁ」てな具合です。
現在は地方税の電子申告も普及したのでこのような作業はどの事務所でも行っていませんが、電子申告になったからといって給与支払報告書の提出が一瞬で終わるという訳でもありません。(提出前のチェック作業は電子申告でも必ず必要となります)
そんなカルタ並べのようなことをしていたなぁと思い出しながら、今回給与支払報告書を電子申告していたという話でした。